建築設計業界は、エネルギー効率の向上、CO2排出の削減、再生可能エネルギーの導入など、環境配慮の取り組みを進めています。

その中で、『やさしいBIM』というツールを使用したLCA業務の効率化が注目されています。

 

本記事では、日建設計コンストラクション・マネジメントが令和2年度および令和3年度に検証を実施した『やさしいBIM』を用いたLCA業務の効率化について、その概要から具体的な活用までを詳しく解説します。

 

『やさしいBIM』とLCA業務の統合

出典：YouTube

『やさしいBIM』の開発とその概要

建築プロジェクトの各段階での問題点を解決するために、日建設計コンストラクション・マネジメント（NCM）が開発したのが『やさしいBIM』です。

発注者が主体的に利用可能で、企画・基本計画段階や維持管理・運用段階の業務を円滑に進行させることを目指しています。

 

『やさしいBIM』の使用により、設計者や施工者が直接関与しなくても、発注者自身が計画を立てやすくなるのです。

このため、プロジェクト全体の効率化に寄与しています。

 

『やさしいBIM』とLCA（ライフサイクルアセスメント）業務の統合

『やさしいBIM』の利用は、環境配慮にも重点を置いています。

具体的には、LCA業務との統合を図っています。

LCA業務とは、製品やサービスのライフサイクル全体における環境影響を評価する手法です。

 

『やさしいBIM』を利用することで、このLCA業務が効率的に行えるようになります。

これにより、建築プロジェクトの設計や施工段階での環境配慮がより深く行えるようになります。

 

『やさしいBIM』を用いたLCCO2（ライフサイクルCO2）の算出

さらに、『やさしいBIM』の活用は、建築物のライフサイクル全体のCO2排出量、つまりLCCO2の算出にも役立ちます。

これは、製品やサービスのライフサイクル全体のCO2排出量を表す指標で、環境負荷の評価に重要な要素となります。

『やさしいBIM』を用いることで、企画・基本計画段階から具体的なCO2排出量を算出し、それをコスト情報と関連付けることができます。

このため、発注者はより具体的な情報を元に、プロジェクト全体の進行を行うことができるのです。

 

『やさしいBIM』とLCA業務の統合

『やさしいBIM』の開発とその概要

日建設計コンストラクション・マネジメント（NCM）は、建築プロジェクトの企画・基本計画段階から建物のライフサイクル全体を視野に入れた『やさしいBIM』の開発に注力してきました。

 

『やさしいBIM』とは、設計者や施工者が介在しづらい企画・基本計画段階や、ライフサイクルコストの大部分を占める維持管理・運用段階を主眼に置いたBIMの活用手法です。

これにより、発注者が主体的に、そして効果的にBIMを活用することが可能となります。

 

『やさしいBIM』とLCA（ライフサイクルアセスメント）業務の統合

『やさしいBIM』のもう一つの特徴は、LCA業務との統合です。LCA（ライフサイクルアセスメント）は、製品やサービスのライフサイクル全体にわたる環境影響を評価する手法で、建築プロジェクトにおけるCO2排出量や環境負荷の評価に利用されます。

 

『やさしいBIM』を活用することで、LCA業務を効率的に行うことが可能となり、設計や施工の各段階で環境配慮の視点を取り入れることが容易になります。

 

『やさしいBIM』を用いたLCCO2（ライフサイクルCO2）の算出

また、『やさしいBIM』はLCCO2（ライフサイクルCO2）の算出にも活用できます。

LCCO2は、製品やサービスのライフサイクル全体にわたるCO2排出量を示す指標で、製品やサービスの環境負荷を評価する上で重要な要素となります。

『やさしいBIM』を用いることで、企画・基本計画段階から具体的なCO2排出量を算出し、それをコスト情報と紐づけることができます。

これにより、発注者はより効率的に、そして具体的にプロジェクトの進行を行うことができるようになります。

 

これら『やさしいBIM』の特性は、建築プロジェクトにおける環境配慮の必要性を前提としています。

建物のライフサイクル全体を考慮した環境配慮の取り組みが求められる現在、『やさしいBIM』はその取り組みを効果的に推進する手段となることでしょう。

 

気候変動リスクの開示と環境配慮のコミットメント

気候変動リスクの開示の必要性

気候変動は、企業の経営に大きなリスクをもたらす可能性があります。

 

そのため、企業は自社のビジネスが気候変動によってどのように影響を受けるか、また、その対策は何かを明らかにすることが求められています。

これは投資家やステークホルダーが企業の持続可能性を評価するための重要な情報となります。

 

特に、気候関連の財務情報の開示を推進するためのフレームワークとして、TCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）の提言が注目を集めています。

 

環境配慮のコミットメントと企業活動

企業が気候変動リスクを適切に開示し、それに対する具体的な対策を講じることは、環境配慮のコミットメントの表明となります。

 

これには、CO2排出量の削減やエネルギー効率の向上、再生可能エネルギーの導入など、企業の環境配慮を実現するための具体的な取り組みが含まれます。

 

これらの取り組みは、企業が持続可能性を追求する上で重要なステップとなります。

 

TCFD提言と環境配慮の実践

TCFD提言は、気候変動リスクの開示を促すだけでなく、その対策の策定と実行にも役立ちます。

企業はこの提言を参考にしながら、環境配慮の実践に取り組むことが期待されます。

 

また、『やさしいBIM』を活用したLCA業務の効率化も、企業がTCFD提言に対応する一環となります。

これは、建築物のライフサイクル全体のCO2排出量を把握し、それに対する対策を策定するための重要な手段となるのです。

 

『やさしいBIM』の具体的な活用

企画・基本計画段階での『やさしいBIM』の活用

建築プロジェクトの初期段階で『やさしいBIM』を活用することで、設計者や施工者の介在を必要とせずに、高度かつ精緻な数量積算が可能となります。

 

これにより、企画・基本計画段階からより正確なコスト情報を得ることができ、効率的な意思決定が可能となります。

また、『やさしいBIM』を使用することで、設計初期段階においてCO2排出量の算出も行えるため、環境負荷の低減に貢献します。

 

『やさしいBIM』の概念と位置付け

『やさしいBIM』は、一般的なBIM（Building Information Modeling）に比べて導入の敷居が低く、使いやすさに重点を置いて開発されたツールです。

 

従来のBIMはその高度な機能性から導入・運用が困難とされてきましたが、『やさしいBIM』ではそれを解消し、より幅広い現場での活用が可能となりました。

 

『やさしいBIM』の直観的理解と活用

『やさしいBIM』はその名称の通り、直観的な理解と活用が可能です。

 

設計者だけでなく、発注者や施工者も簡易的に情報を読み取ることができ、建築プロジェクト全体を通じて円滑な情報共有と効率的な業務運営が可能となります。

 

これは、建築プロジェクトの進行における時間やコストの削減につながり、企業の競争力向上にも寄与します。

 

『やさしいBIM』と持続可能な経営

『やさしいBIM』を使用したLCA業務の効率化

『やさしいBIM』の活用により、LCA（ライフサイクルアセスメント）業務が効率化されます。

具体的には、『やさしいBIM』を使用することで建築物のライフサイクル全体での環境負荷を評価し、CO2排出量の削減などの環境配慮を可能にします。

また、LCA業務の効率化は、企業が持続可能な経営を実現する上で重要な役割を果たします。

 

サプライチェーンの管理と持続可能な経営

サプライチェーンの管理もまた、『やさしいBIM』の活用により効率化・最適化されます。

具体的には、サプライヤーの選定基準や環境管理のシステム導入など、サプライチェーン全体での環境配慮が可能となります。

これにより、企業はCO2排出量の削減だけでなく、社会的・環境的な責任を果たす持続可能な経営を実現することができます。

 

ステークホルダーとの協力と継続的な改善

『やさしいBIM』の活用は、企業とステークホルダーとの協力を促進します。

 

具体的には、『やさしいBIM』を通じた情報共有により、ステークホルダーとのコミュニケーションが円滑になり、共同での環境配慮の取り組みが推進されます。

 

また、定期的なモニタリングと改善により、企業の環境配慮の取り組みは継続的に進化し、持続可能な経営を実現するための一石となります。

 

まとめ

『やさしいBIM』の活用により、建築設計業界は環境配慮の取り組みを一段と進めることができます。

発注者が主体的に『やさしいBIM』を使用することで、建物の企画・基本計画段階から設計者/施工者が介在しないプロジェクトの進行が可能となり、高度で精緻なLCA業務が実現します。

 

また、『やさしいBIM』の活用は、企業が環境配慮のコミットメントを果たし、持続可能な経営を実現するための重要な手段となります。

 

最後に、『やさしいBIM』を用いたLCA業務の効率化は、気候変動リスクの開示が求められる現代において、企業が社会的・環境的な責任を果たすための重要な手段であり、その価値が高く評価されています。

 

参考文献：

日建設計コンストラクション・マネジメント株式会社ホームページ

国土交通省PDF